こんにちは、taka84です。
もうすぐ確定申告の季節がやってきますね。2018年にガッツリBUZZVIDEOで稼いだ方は、そろそろ税金について気になっていることだと思います。
そこで今回は、BUZZVIDEOで稼いだ報酬に税金を払う必要があるか？について、副業経験のある私が踏み込んで解説していきたいと思います。
BUZZVIDEOの報酬は課税されるの？
はい、まず課税されるかどうか気になりますよね。結論から言うとBUZZVIDEO（TOPBUZZ）で得た報酬は課税対象です。
BUZZVIDEOは海外の企業ですが、日本に居住している人が報酬を受け取る場合は課税対象になります。このあたりは、通常の所得扱いと同じです。
ただし、稼いだ額によって実際に課税されるかどうか変わります。収入額に応じて課税額が変わりますので、稼いだ額が少なければ課税されることはありません。
課税対象者の収入がどれくらいあるか、会社に雇用されているのか、独立しているのかで税率も変わってきます。この辺は、次の項目で詳しくご紹介いていきます。
BUZZVIDEO報酬は確定申告は必要？20万円ルールを解説
サラリーマンがBUZZVIDEOの報酬を得て確定申告をする必要があるかの基準ラインは20万円です。
この20万円申告不要ルールは基本的には、サラリーマンなど雇用されている方が対象となります。（サラリーマンと書いていますがもちろん女性も！）
副業として得た所得が20万円以下であれば、申告する必要はなく課税もされません。
サラリーマンの副業として年間20万円稼げたら月額1万6千円強の収入アップになりますので、お小遣い制の旦那さんなどにとっては大きいのではないでしょうか。
ちなみにこの20万円というのは、収入ではなく「所得」という計算になります。所得とは「売上-経費」で残った金額です。
BUZZVIDEOで収入を得るのに経費はかかりませんが、SOHOなどと同じ様に電気代や通信費などを経費として計上することも可能です。
もし20万円がギリギリ超えてしまうようでしたら、節税の範囲内で経費として計上してみましょう。ただし、色々と計上しすぎると脱税になる以前に申請が通らないので気を付けてください。
20万円ルールの注意点
ここで紹介する20万円ルールは、BUZZVIDEO収入において解説していますので、副業の種類によっては適用されない場合があります。
主にご自身でやっているネットビジネスなどでしたら、同じと考えて問題ありません。一方、副業も給与所得として報酬を受けとる場合には20万円以下でも確定申告が必要になります。
例えば、平日はサラリーマンをしていて、週末はコンビニでアルバイトといった場合には20万円ルールの適用外になるので注意してください。
給与所得を２か所以上からもらう場合は、合算して確定申告をしなければなりません。サラリーマンは年末調整をすれば確定申告は不要ですが、2つの会社から年末調整を提出することはできません。
年末調整は本業の会社からのみ提出することができますので、雇用されて給料を２か所からもらうような場合には注意してください。
私と同様にサラリーマンをしながら、副業では雇用されずに個人で報酬を得る場合には20万円ルールは適用されます。
経費をしっかり計上しよう
BUZZVIDEOと同じネットビジネスでも、アフィリエイト等はサーバー代やドメイン代が必要になり、輸入などは輸送費や仕入れ費、不良品として返品された商品の元値などは経費として計上できます。
ではBUZZVIDEOでは、どんなものが経費として認められるのでしょうか。私が思いつくものを挙げてみました
- インターネット料金
- 撮影機材
- ソフトウェア代
- 電気代・家賃など
これらのものは計上できそうですね。機材については10万円以下など条件はありますが、仕事で使うものとして購入する場合は認められます。
電気代や家賃は、生活で使用している分と一緒になっていると思いますので、税制上で許可されている範囲まで可能です。
家賃などは自宅の総面積に対して、仕事場の割合がどれくらいかなど面積で計算したりします。水道光熱費も同様で、自宅でする仕事時間の長さから計算します。
家賃や光熱費などは計算が複雑なので、近くの税務署に相談するのが一番ベターです。
まとめ
BUZZVIDEOバブルに乗っかって大きく稼いだという人は、それなりに税金がひかれることを覚悟しておかないと、納税通知書が届いてから青ざめることになります（ひえ～～～）
年間20万円以下の方は、安心してバリバリ稼いじゃってください！
